入学時の費用

入学初学期のみのお支払い
入学金
入学金
¥100,000
+
入学検定料
入学検定料
¥10,000

学費

サイバー大学の授業料は、1単位あたり22,000円の「単位制」です。年額固定制ではなく、履修する科目の単位数に応じて授業料が変動するため、ムダになる費用が一切発生しません。そのため、仕事や課外活動と両立しやすくなっています。

毎学期の費用

1年に2回のお支払い

授業料

¥22,000

履修する単位数


+

学籍管理料
¥12,000


+


システム利用料
¥16,000

  • 一部の科目を履修する際に、実習環境利用料が必要となります。
  • 「科目等履修生」は毎学期の費用に加え、登録料(¥20,000)が別途かかります。

特長とメリット

POINT1
1学期約20万円から、自分のペースで学べる

ご自身の経済状況や学習ペースに合わせた履修計画に応じて柔軟に設計できる学費システムです。例えば、「学費を抑えたい」という方は1学期約20万円から学びを始められ、余裕のある学期には多くの科目を履修して卒業をめざすことができます。

POINT2
編入学・単位認定で授業料の負担が減る

他大学・短大・高等専門学校・専修学校(専門課程)を卒業または卒業見込みの場合、編入学としての入学となります。最大52単位が包括認定されるため、その分の授業料負担を軽減することができます。

POINT3
学費以外の間接費用が抑えられる

本学の授業は100%オンラインで完結するため、通学費が一切かかりません。一人暮らしの生活費や初期費用といった間接費用を抑えられるだけでなく、通学時間を家事・アルバイトや趣味の時間に充てる等、タイムパフォーマンスよく学ぶことができます。

※独立行政法人日本学生支援機構「令和4年度 学生生活調査報告」より作成

一人ひとりに目が届く手厚い修学指導

サイバー大学では、学生が学び続けるための充実したサポート体制を整備しています。教育や個別指導の質を知るうえで重要な「修学指導者一人当たりの学生数」は26.8人(2025年5月時点)。学生一人ひとりを各修学指導者が連携しながら見守ることで学修を多方面から支援し、目が届きやすい体制を整えています。

一人ひとりに目が届く手厚い修学指導

納付方法

納付時期は学期ごとに年2回(3月・9月)あり、履修する単位分の授業料と学籍管理料・システム利用料を納付します。納付方法は銀行振込(払込票)・教育ローンのいずれかとなります。海外在住者に限り、払込票が使用できないため、銀行振込等の別の納付方法が選択できます。払込票の請求額が300,000円を超える場合は、コンビニでの利用はできませんので、郵便局や銀行にてお支払いください。

奨学金(日本学生支援機構)

独立行政法人日本学生支援機構の奨学金制度は、勉学に励む意欲があり、またそれにふさわしい能力を持った学生・生徒が経済的理由により修学をあきらめることのないよう支援することを目的として国が実施する制度です。

高等教育の修学支援新制度

本学は、授業料等減免と給付型奨学金の支給が一体となった、国による新たな修学支援制度「高等教育の修学支援新制度」の対象校です。

サイバー大学独自の奨学金制度

その他の奨学金制度・教育ローン

学資ローン(オリコ)

一時的な経済的ご負担を軽減するため、株式会社オリエントコーポレーション(以下、オリコ)と提携し、『学費サポートプラン』を用意しています。

地方公共団体等が行う奨学金制度

日本学生支援機構ホームページにおいて、地方公共団体等(都道府県・市区町村・その他、奨学金事業実施団体等)が行う国内向け奨学金制度の情報を掲載しています。

民間団体等が行う奨学金制度

日本学生支援機構や地方公共団体等以外にも、奨学金支援を行っている民間団体等があります。ご自身の条件に合う制度が検索できる奨学金検索サイト(例:ガクシー)等もご活用ください。
なお、民間団体等が行う奨学金制度については、学生本人が直接実施団体へ申請する必要があります。

  • 制度の詳細や申込実績の紹介等については、Cloud Campusへログインすることで閲覧できる学生サポートページをご確認ください。

保護者の方向け教育ローン

日本政策金融公庫 国民生活事業が「家庭の経済的負担の軽減」「教育の機会均等」を目的にした教育ローンです。
申込みやその条件については、日本政策金融公庫の公式サイトをご確認ください。

奨学金の返還支援制度について

地方公共団体等の返還支援制度

地方公共団体が指定する地域企業へ就職する等の要件を満たすと、地方公共団体が奨学金の全額または一部を支援する取組があります。

企業の奨学金返還支援(代理返還)制度

企業が社員に対して貸与奨学金の返還額の一部又は全額を支援する取組があります。
代理返還を実施している(予定含む)企業のうち、日本学生支援機構ホームページへの掲載依頼のあった企業については、以下のページに掲載されています。