入学時の費用

入学初学期のみのお支払い
入学金
入学金
¥100,000
+
入学検定料
入学検定料
¥10,000

サイバー大学の学費について

授業料は履修する分だけ支払う「単位制」

サイバー大学の授業料は、一般的な年額固定制ではなく、1単位22,000円で、履修した科目の単位数に応じて授業料が変動する「単位制」を採用しています。
履修科目は半年ごとに選択し、履修する単位分を1学期(半年)ごとにお支払いいただくので、履修単位数が少ない学期でもムダになる費用が発生しません。
そのため、ご自身の都合や経済状況に合わせて履修する単位数を調整することができます。

特長とメリット

POINT1
在籍年数が増えても授業料は変わらないから 自分のペースで卒業をめざせる

履修する単位数に応じて授業料が変動する単位制なので、卒業までにかかる最終的な授業料は「22,000円×124単位」から増えることはありません。そのため、必ずしも定められた卒業年限内で卒業する必要はなく、ご自身の都合に合わせた在籍期間を設定することができます。また、履修計画次第で授業料のお支払い額も調整できるため、経済状況に応じた学費の調整も可能です。

POINT2
編入学・単位認定で授業料の負担が減る

他大学・短大・高等専門学校・専修学校(専門課程)を卒業している(卒業見込み含む)場合、最大60単位が包括認定されます。そのため、卒業までに必要な授業料は、卒業要件の124単位から単位認定された分を差し引いた残りの単位分となり、授業料の負担を軽減することができます。

POINT3
卒業までの学費が他大学と比べてリーズナブル

通学費や施設設備費がかからない分、卒業までにかかる学費は国立大学や他の私立大学と比較してリーズナブルです。そのため、コストパフォーマンス良く学ぶことができます。

※日本政策金融公庫「令和3年度 教育費負担の実態調査結果」より作成
在学4年間の費用:授業料・通学費などの学校教育費(家庭教育費を除く)

学費の詳細

授業料のほかに、学籍管理料とシステム利用料等の費用が学期ごとに必要な費用です。

また、入学時には入学検定料と入学金のお支払いが必要となります。入学金は出願の時期によっては全額免除となる場合があります。

毎学期の費用

1年に2回のお支払い

授業料

¥22,000

履修する単位数


+

学籍管理料
¥12,000


+


システム利用料
¥16,000

  • 「特修生」「科目等履修生」は毎学期の費用に加え、登録料(¥20,000)が別途かかります。

学費のお支払いモデル(参考例)

各学期の授業料は履修する単位数に応じて変動します。
初学期に必要な学費の参考例や、卒業までに必要な学費の総額については以下をご覧ください。
特修生・科目等履修生の学費詳細についても確認することができます。

お支払い時期と方法

お支払い時期

授業料は、セメスター制(2学期制)を導入しているため、学期ごとに履修する単位分だけのお支払い、つまり年に2回のお支払いとなります。
(春学期分お支払い月:3月 秋学期分お支払い月:9月)

お支払い方法

お支払方法は、銀行振込(払込票)・教育ローンのいずれかとなります。
海外在住者に限り、払込票が使用できない為、銀行振り込み等の別方法のお支払いが選択できます。
払込票の請求額が300,000円を超える場合はコンビニエンスストアでの利用はできませんので銀行にてお支払いを行っていただきます。

奨学金・教育ローンについて

本学では、独立行政法人日本学生支援機構の奨学金制度や、株式会社オリエントコーポレーションとの提携教育ローンなど、一時的な経済的ご負担を軽減するための学費サポートが利用できます。

奨学金(日本学生支援機構)

独立行政法人日本学生支援機構の奨学金制度は、勉学に励む意欲があり、またそれにふさわしい能力を持った学生・生徒が経済的理由により修学をあきらめることのないよう支援することを目的として国が実施する制度です。

高等教育の修学支援新制度

本学は、授業料等減免と給付型奨学金の支給が一体となった、国による新たな修学支援制度「高等教育の修学支援新制度」の対象校です。

サイバー大学修学支援奨学金

学習意欲のある成績優秀な学生が、経済的な理由により学習の継続に支障をきたすことなく学業に専念できるように、サイバー大学独自の奨学金制度「サイバー大学 修学支援奨学金」を用意しています。

学資ローン(オリコ)

一時的な経済的ご負担を軽減するため、株式会社オリエントコーポレーション(以下、オリコ)と提携し、『学費サポートプラン』を用意しています。

その他の奨学金制度・教育ローン

地方公共団体等が行う奨学金制度

日本学生支援機構ホームページにおいて、地方公共団体等(都道府県・市区町村・その他、奨学金事業実施団体等)が行う国内向け奨学金制度の情報を掲載しています。

民間団体等が行う奨学金制度

日本学生支援機構や地方公共団体等以外にも、奨学金支援を行っている民間団体等があります。ご自身の条件に合う制度が検索できる奨学金検索サイト(例:ガクシー)等もご活用ください。
なお、民間団体等が行う奨学金制度については、学生本人が直接実施団体へ申請する必要があります。

  • 制度の詳細や申込実績の紹介等については、Cloud Campusへログインすることで閲覧できる学生サポートページをご確認ください。

保護者の方向け教育ローン

日本政策金融公庫 国民生活事業が「家庭の経済的負担の軽減」「教育の機会均等」を目的にした教育ローンです。
申込みやその条件については、日本政策金融公庫の公式サイトをご確認ください。

奨学金の返還支援制度について

地方公共団体等の返還支援制度

地方公共団体が指定する地域企業へ就職する等の要件を満たすと、地方公共団体が奨学金の全額または一部を支援する取組があります。

企業の奨学金返還支援(代理返還)制度

企業が社員に対して貸与奨学金の返還額の一部又は全額を支援する取組があります。
代理返還を実施している(予定含む)企業のうち、日本学生支援機構ホームページへの掲載依頼のあった企業については、以下のページに掲載されています。