「学び直し」とは、社会人になってからスキルアップを図り、よりハイレベルなビジネスパーソンになるべく勉強することであり「リカレント教育」とも呼ばれています。学び直す手段はさまざまですが、学びがあふれる時代だからこそお勧めしたいのが「大学で学ぶ」という選択肢です。

この記事では、社会人にとって学び直しが重要な理由と、大学が理想的な手段である理由をご紹介します。学び直しの注意点や、費用負担を抑えられる補助金・支援制度についてもまとめました。学び直しに興味があっても、具体的にどうすればよいか分からずお困りの方はぜひご一読ください。

働き方が自由に選べるようになってきた現代では、社会に出てからもスキルアップを重ねていくことが重要だと考えられています。ここでは、すでに社会人として働く方に学び直しが推奨される理由を、以下2つの視点から解き明かしていきましょう。

新たな知識やスキルを得ることで、就業可能な業務・職種の選択肢が広がります。目的意識を持って意欲的に学び直すことで、さらなるキャリアアップも夢ではありません。これまでのキャリアとは全く異なる分野の学習に挑戦することも可能であり、就業における自己実現につながるでしょう。

人生100年時代かつ実力主義傾向の現代において長期的に働き続けるためには、スキルアップをめざして主体的に学び続けることが大切です。これまでは、結婚・出産で離職した女性や、50代以上で退職を経験した方は、キャリアの継続が困難だと考えられていました。しかし、学び直しによって自らの希少性と市場価値を高めておけば、一旦離職・退職したとしても次の就職先が見つかりやすく、キャリアが途切れません。

社会人の学び直しに大学を活用する場合、主に入学・編入学もしくはリカレント教育プログラムが開講されている大学で学ぶ場合の2通りのルートがあります。以下では、それぞれの特長や違いをみていきましょう。

社会人になってからも、大学に入学・編入すれば学び直しが可能です。新たな知識・スキルの習得がめざせるほか、大卒資格の取得や、将来的に大学院で学士より上の学位を取得するチャンスでもあります。

「リカレント教育」とは、各々のタイミングで就労と教育のサイクルを繰り返しながら、仕事に必要な能力やスキルを磨くための自律的かつ主体的な学びのことです。さまざまな大学でリカレント教育プログラムが開講されており、就業に役立つスキルをより深く学べます。リカレント教育を受ける時間の捻出や費用をサポートする支援制度も拡充されつつあり、うまく活用することで最小限の負担で学び直せるでしょう。

現在、さまざまな大学において、社会人を対象とする学び直しのための各種講座やプログラムが開講されています。休日の講義にくわえ、通信制やオンラインで開講されているケースも多く、働きながらでも学び直しやすい教育環境です。

大学には各分野の優れた専門家や指導者が在籍しています。在学中の努力次第で、より深い知識や高度なスキルを習得できるでしょう。

現在、日本では文部科学省・経済産業省・厚生労働省と全国の大学・企業・ハローワーク等が連携して社会人の学び直し支援を推進しています。無償や教育訓練給付を受けながら受講できる講座もあり、学び直せる内容も豊富です。

社会人が学び直しを志す場合、費用・時間およびその後のキャリア形成との関連性という現役生とは異なる視点で検討すべきかもしれません。以下でそれぞれの注意点と解決法をご紹介します。

大学で学び直すためには、ある程度の費用がかかります。無料で受けられるプログラムもあるものの、通学等の費用は基本的に自己負担です。また、働きながらだと学び直すための時間が捻出できないケースも少なくありません。

学び直しの費用や時間の捻出が難しい社会人が学び直す際は、補助金や支援制度をうまく活用できないか検討してみましょう。また、通信制やオンラインで開講されている講座を受講することで、時間的な負担が最小限に抑えられます。

学び直しでスキルアップを図ったとしても、企業が求める方向性とズレがあると評価につながりません。やみくもに学び直すのではなく、必要な知識やスキルをピンポイントで身に付ける方が有利です。勤務中もしくは転職・就職を希望する企業のニーズを正確に把握し、必要性の高い知識やスキルが身に付くプログラムを選びましょう。

社会人の学び直しで大学に通う場合、各種奨学金制度が利用できる場合があります。例えば、独立行政法人日本学生支援機構の貸与奨学金は、審査において年齢の上限を設けていないため社会人の学び直しでの活用が可能です。

このほか、大学が独自に奨学金制度を設けているケースもあります。サイバー大学では「サイバー大学 修学支援奨学金」を用意。日本学生支援機構の奨学金の適用を受けている方が対象となり、16万円分の授業料が減免されます。

教育ローン・学資ローンとは、教育費や学費を工面するためのローンのことです。一般的に、学生の保護者が利用すると考えられているが、学生本人が成人しており会社員等で収入が安定している場合は、本人が利用できます。

一般的に金融機関に相談するケースが多いですが、大学で独自に用意した教育ローン・学資ローンがある場合もあるため、問い合わせてみるとよいでしょう。サイバー大学では、株式会社オリエントコーポレーション（以下、オリコ）と提携した学資ローン「学費サポートプラン」を用意。返済プランが複数あり、家計の状況やライフプランに合わせて選択できます。

「特定支出控除制度」とは、資格取得に掛かる費用や研修費をはじめとする特定支出の合計が基準額を超える方を対象とする所得税控除です。補助金ではありませんが、当該年中の給与所得控除額の2分の1を超える部分が控除されるため、申請すれば費用面の負担が減らせます。

大学で学び直すことで、資格取得やスキルアップ、学士以上の学位をめざせるため、働き方の選択肢の幅が広がります。社会に出てからもスキルアップを重ね、就業における自己実現をめざしましょう。

「サイバー大学」は、スキルアップや資格取得を志す社会人の方を全面的にバックアップします。日本初のフルオンライン大学であり、時間・場所を問わずに学べますので、学び直しのためにキャリア継続を諦める必要はありません。授業は完全オンデマンド形式となっており、休日やスキマ時間等、自由なタイミングで効率的に学べます。また、本学最大の魅力は独自のマイクロレジデンシャル制のカリキュラム。IT×ビジネスの分野・テーマを自由に組み合わせ、目的や必要なスキルに応じて効率的に履修できます。各種奨学金や修学支援制度もご用意しておりますので、ぜひ社会人の方の学び直しにお役立てください。

本学の一部の授業を実際に体験できますので、この機会にぜひ「体験授業」をお試しください。