「リカレント教育」と「リスキリング」は、いずれも社会人になった後の「学び直し」を意味します。しかし両者には明確な違いがあり、自ら進んで行う学び直しをリカレント教育、企業や組織が実施するものをリスキリングと呼ぶことが一般的です。本記事では、リカレント教育とリスキリングの違いや、取り組むメリット等について詳しく解説します。
「リカレント教育」と「リスキリング」とは?
リカレント教育とリスキリングはいずれも「学び直し」を意味しますが、両者には次のような違いがあります。
- 「リカレント教育」は生涯にわたって学び続けること
- 「リスキリング」は業務に必要なスキルを習得すること
「リカレント教育」は生涯にわたって学び続けること
「リカレント教育」とは、学校教育を終えて就業した後も、生涯にわたって学び続けることを指します。単なる「学び直し」とは異なり、キャリアアップや専門性の強化等、必要に応じて就労と学習を交互に繰り返すことがポイントです。
リカレント教育の内容には、特に決まった分野はありません。例えば、語学力を向上させるために外国語を学んだり、キャリアアップのためにIT系の資格取得をめざしたり等、個人の目的に合わせて自由に学び直すのがリカレント教育です。
「リスキリング」は業務に必要なスキルを習得すること
「リスキリング」は、業務の大幅な変化に対応するために、必要な知識・スキルを習得することです。特に、企業のIT化やDX促進に必要な人材育成を目的として、知識・スキルを習得する機会を整えることを指すことが多いです。企業がリスキリングを実施することで、自社の人材を有効活用しながらIT化やDXを実現し、業務効率化やビジネスモデルの革新等が図れます。
「リカレント教育」と「リスキリング」の違い
混同されやすい「リカレント教育」と「リスキリング」ですが、以下のような観点からも両者には明確な違いがあります。
- 実施の主体
- 離職の有無
- 学習の内容
実施の主体
リカレント教育は、学習者が自主的に目的を決めて取り組むものであり、基本的に企業側の介入はありません。リスキリングも個人で行うケースがありますが、企業がIT化やDX等の変革に必要な人材の育成のために実施することが一般的です。つまり、リカレント教育の主体は個人である一方、リスキリングは企業が主導的に実施するということです。
離職の有無
リカレント教育では、知識やスキルを習得するために、いったん離職して集中的に学ぶケースが多いです。一方でリスキリングでは、企業が従業員の育成のために行うため、離職することを前提としません。こうした違いは、リカレント教育の目的が個人のスキルアップ・キャリアアップにあるのに対し、リスキリングは自社の従業員の育成にあることに起因します。
学習の内容
リカレント教育では、個人が自身のライフスタイルやキャリア等に合わせて、学習内容を臨機応変に決めることも特徴です。一方で、リスキリングは主に企業のDX推進に役立つような、デジタル関連の最新分野について学ぶことが一般的になっています。
学習機会や方法に関しても、リカレント教育は独学や専門学校・大学等を活用し、リスキリングは企業側が研修やセミナーを実施する等、違いがあります。
リカレント教育が重要視される背景・理由

近年になってリカレント教育が注目されるようになりましたが、その背景・理由として次のようなものが挙げられます。
- 技術革新が急速に進んでいる
- 雇用の流動化が進んでいる
- 就労期間が長くなった
- 働き方やライフスタイルが多様化している
技術革新が急速に進んでいる
IT関連の技術革新が急速に進み、市場や産業構造などビジネスを取り巻く環境が目まぐるしく変化しています。例えば、「人工知能(AI)」「ビッグデータ」「IoT」等の普及は、従来のビジネス環境や業務フローに大きな影響を与えています。こうした変化に対応しながらキャリアアップをめざすためには、自主的な学び直しによる知識・スキルの習得が欠かせません。
雇用の流動化が進んでいる
かつて日本の雇用制度の基本であった「終身雇用制度」が崩壊し、スキルアップやキャリア形成を目的とした転職が一般化しました。さらに、前述した技術革新や市場の変化等で中途採用が積極的に行われるようになり、「一社で長く勤める」という考え方も変わりつつあります。
これは言い換えれば、転職市場が活性化して企業の人材獲得競争が激化しているということです。求職者に求められるスキルレベルが高くなっているため、自主的に学び続けて自身の市場価値を高めていくことが大切なのです。
就労期間が長くなった
現代は「人生100年時代」といわれるほど平均寿命が延びており、以前は「定年」となる年齢になった以降も働き続ける人が増えています。しかし、高齢になっても働き続けるためには、企業の需要を満たせるような知識・スキルのアップグレードが欠かせません。
リカレント教育に取り組んで教育と就労のサイクルを繰り返すことで、常に企業に求められる人材になれます。その結果、仕事や学びといった人生のさまざまなステージを自由に行き来できる、「マルチステージ型」のライフスタイルを実現できるようになるでしょう。
働き方やライフスタイルが多様化している
雇用形態のみならず、働き方そのものも多様化しています。従来の価値観では、社会人になった後は「働き続ける」ことが当たり前だと考えられていました。しかし現在では、前述したように必ずしも同じ会社で働き続けるわけではなくなったうえに、「一定期間は働かずに学びや経験を得る」という選択肢も増えています。
例えば、ボランティア活動のために一時的に職を離れる等、個々の事情やライフスタイルに合わせた臨機応変な学び方が注目されています。このように、さまざまな学びを実現できるのがリカレント教育の魅力です。
リカレント教育に取り組むメリット
リカレント教育に取り組むことで、次のようなメリットが得られると考えられます。
- キャリアの選択肢が広がる
- 収入の増加につながる
- 多様な働き方に対応できる
キャリアの選択肢が広がる
リカレント教育に取り組むことで、その分野に関する専門的な知識やスキルが身に付きます。現職に関連する分野はもちろん、これまで関係がなかった新たな分野についても、リカレント教育で学ぶことができます。その結果として、今までよりもさまざまな転職先にチャレンジしやすくなり、将来のキャリアプランの設計にも役立つでしょう。
収入の増加につながる
ビジネスの多角化や高度化により、企業が従業員に求める知識・スキルの専門性が高まっています。リカレント教育で高度な知識やスキルを習得すれば、「高い賃金を支払ってでも獲得したい」と思われる人材になることができます。例えば、近年ではIT技術の発展が進んでいるため、IT分野に関するリカレント教育に取り組むことで、「IT人材」としてキャリアアップを実現しやすくなるでしょう。
多様な働き方に対応できる
現在では「テレワーク」「フレックスタイム勤務」「短時間勤務」等、雇用形態や働き方が多様化しています。さらに「ジョブ型雇用」のように、労働時間よりも仕事の成果が重視されることも増えています。こうした従来とは異なる働き方では、専門的な知識・スキルが重視される傾向があるため、リカレント教育に取り組むことで対応しやすくなるでしょう。
リカレント教育に取り組む際のポイント
リカレント教育に取り組む際は、次のようなポイントを意識することが大切です。
- 時間と費用を確保する
- 公的支援を活用する
- 大学やスクールで学ぶ
時間と費用を確保する
リカレント教育に取り組むためには、当然のことながら学習時間や、教材やテキスト等の購入費用が欠かせません。本格的な学びを行うためには、現職を離職して時間を作ったり、教育コストをまかなうための予算を確保したりする必要があります。
なお、後述する「通信制大学」に通う場合は、自身のペースで自宅で学習ができるため、働きながらでもリカレント教育を受けることができます。
公的支援を活用する
リカレント教育のための費用を準備するのが難しい場合は、政府や地方自治体が提供している公的支援を活用するのがお勧めです。例えば厚生労働省の「教育訓練給付金」は、主体的な能力開発やキャリア形成を支援するために、教育訓練の受講費用の一部が支給される制度です。
そのほかにも、学習内容によってさまざまな公的支援が利用できる可能性があるため、学習コストの負担軽減に活用してみましょう。
大学やスクールで学ぶ
リカレント教育に取り組むなら「サイバー大学」へ!

リカレント教育に取り組むことで、新たな知識やスキルが身に付き、キャリアの選択肢が広がります。ただし、リカレント教育に取り組む際は、時間や費用を確保する必要があります。仕事と両立しながら学びたい場合や、専門的な知識を集中的に身に付けたい場合は、自宅から学べる「通信制大学」がお勧めです。
通信制大学の「サイバー大学」では、フルオンラインの大学でスクーリングが不要なので、全国どこでも、海外(※GDPR加盟国以外)からでも学ぶことができます。また就職支援に関しても、専門資格があるスタッフの徹底的なサポートをうけることができ、公式コミュニティでの情報共有や発信もできるので安心です。リカレント教育に関してお悩みの方は、この機会にぜひサイバー大学を検討してみてください。