- 専任教授
- 前川 徹
Maegawa Toru
- 学士(情報工学)
- インターネットの商用利用、ソフトウェア・ビジネス、電子政府・電子自治体
JETRO NYセンター時代（94～97年）に米国の情報産業とインターネットの商用利用に関するレポートをネット経由で発信。その後、早稲田大学、富士通総研経済研究所を経て現職。主な著書として『ビッグトレンド ITはどこへ向かうのか』（共著）『ソフトウェア最前線』（単著）、『国民ID』（共著）、『サイバージャーナリズム論』（共著）などがある。
学生へのメッセージ
情報化やインターネットの普及によって、社会経済、企業経営、政府や自治体のあり方、それに私たちの生活は大きく変化してきました。何がITによって変わったのか、何が変わっていないのか、そして、これからさらにどう変化していくのかをみなさんと一緒に研究したいと思っています。
担当科目
| ITビジネス経営論入門 |
本科目では、企業経営の基本知識として、株式会社の仕組み（株主総会、取締役会などの機関設計を含む）、資金調達、財務諸表の読み方、企業戦略、内部統制を学び、さらにベンチャー企業の特性と失敗事例・成功事例、さらにインターネットを使ったビジネス事例を学ぶ。具体的なIT企業事例を取り上げる。 |
マーケティング入門
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本科目では、マーケティングとは何か、企業戦略とマーケティング・プロセス、マーケティング・リサーチと情報システム、消費者の購買行動、企業の購買行動、マーケティング戦略の展開とマーケティング・ミックス、製品ライフサイクル戦略、価格設定の課題と戦略、物流マネジメント、広告・販促・PR活動の基本などマーケティングの基礎を学ぶ。 |
情報経済論
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コンピュータのソフトウェアやデジタル・コンテンツは、ほとんどコストをかけることなく容易にコピーできるだけでなく、インターネットを通じて世界中に転送できる。こうした情報財はどのような経済原理に従って取引されているのか、また情報財を扱う企業はどのような経営戦略を選択すべきなのかなど、情報財の経済原理について、具体的事例を題材にしつつ学ぶ。 |
ITビジネス演習
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情報経済の持つ特徴であるネットワーク外部性やロックイン効果を十分意識してビジネスモデルを考え、企業戦略を立てることが必要とされる。そこで本科目では、既往の論文の読解や電子掲示板を介して学生同士による意見交換を通じ、仮説を立てその仮説を検証するWebアンケート調査を通じてITビジネスへの理解を深めていく。 |
公開講座（動画コンテンツ）
CIAO（Cloud, In-house, Agile, OSS) の時代 ～情報システム開発の未来を考える～
概要：SaaS/クラウド・コンピューティングの普及によって、情報処理のパラダイムが大きく転換しつつある。この潮流の大変化の底流には、オープンソース・ソフトウェア（OSS）の本格的普及や、アウトソーシングから社内開発へ、ウォーターフォール型開発からアジャイル型開発へという変化が潜んでいる。こうした変化を踏まえ、情報システム開発の未来がどうなるのかを考えてみたい。
教員データ
| 教育能力に関する事項 |
1．教育方法の実践例
1)早稲田大学大学院での講義
2000年度～2003年度 担当科目「情報経済論」
2000年度～2005年度「サイバージャーナリズム論」
2)聖心女子大学での講義
2009年度「情報産業論」（15回のうち5回を担当）
2．作成した教科書，教材
1)ネットバブルの向こう側
2001年7月 アスペクト
2)サイバージャーナリズム論
2003年10月 東京電機大学出版局 |
| 職務実績に関する事項 |
広島市立大学「情報メディア工学特別講義」を担当
2003年11月、12月に集中講義形式で実施 |
| 研究テーマ |
SaaS/Cloud Computing、ソフトウェア・ビジネス、情報財ビジネス、電子政府 |
| 学会・社会活動 |
・2004年～現在 住民基本台帳ネットワークシステム調査委員会 委員（総務省）
・2003年～現在 情報化推進国民会議 専門委員会 主査
・2008年～現在 公平性委員会 委員（財団法人日本規格協会）
・2010年11月～2012年3月 独立行政法人産業技術総合研究所研究ユニット評価委員会（情報技術研究部門） 委員
・2009年～現在 非ウォーターフォール型開発に関する検討委員会 委員（情報処理推進機構 ソフトウェア・エンジニアリング・センター）
・2009年4月～2010年3月 公的個人認証サービス普及拡大検討会 構成員 （総務省）
・2004年7月～2010年9月 RSAカンファレンスプログラム委員会 委員
・2009年～2011年 アジャイル・ジャパン実行委員会」委員
など |
| 研究活動又は実務経験 |
経歴
・1978年4月 通商産業省に入省、大臣官房情報管理課に配属、大臣官房調査統計部統計調査企画室、産業政策局調査課、工業技術院総務部計画課、生活産業局住宅産業課、（財）国際超電導産業技術研究センター 超電導工学研究所などを経て
・1992年6月 機械情報産業局 電子政策課 情報政策企画室長
・1994年5月 日本貿易振興会 ニューヨークセンター産業用電子機器部長
・1997年7月 情報処理振興事業協会 セキュリティセンター所長（兼、技術センター所長）
・1999年9月 早稲田大学大学院 国際情報通信科 客員教授（専任扱い）
・2003年9月 （株）富士通総研 経済研究所 主任研究員
・2007年4月 サイバー大学 IT総合学部 教授
現職
・サイバー大学 IT総合学部 教授
兼任
・社団法人コンピュータソフトウェア協会 専務理事
・国際大学 グローバルコミュニケーションセンター 主幹研究員 |
| 研究業績【著書】 |
1.サイバースペースとアメリカ情報産業
単著 1997年6月 スパイク
2.ネットビジネス最前線
単著 1998年5月 スパイク
3.ECビジネス最前線
単著 1999年11月 アスペクト
4.ネットバブルの向こう側
単著 2001年7月 アスペクト
5.IT革命を読み解く
共著 2001年11月 技術評論社
6.次代のIT戦略
共著 2002年10月 日本経済評論社
7.サイバージャーナリズム論
共著 2003年10月 東京電機大学出版
8.ソフトウェア最前線
単著 2004年9月 アスペクト
9.入門 情報セキュリティと企業イノベーション
共著 2008年9月 ジアース教育新社 pp.189-192, pp.197-212（一部）
10.国民ID －導入に向けた取り組み－
共著 2009年1月 NTT出版 pp.11-49, pp.0155-165
11.ビッグトレンド ITはどこに向かうのか
共著 2009年6月 アスペクト pp.23-58, pp.133-132 |
| 研究業績【その他】 |
1.「分散＆接続」から「集中＆接続」へ
BCN This Week、2009年1月26日 vol.1269、株式会社BCN、p.13
2. 行政のクラウド化は成功するか
日経ネットIT＋PLUS、2009年6月22日
3. 生産性運動の新展開 第2回 セクトラルモデルの国民ID創設を
生産性新聞 2009年6月25日（1面）、（財）日本生産性本部
4. アイルランドは世界一のソフトウェア輸出国？
BCN This Week、2009年8月24日 vol.1297、株式会社BCN、p.13
5. 国民番号に対する誤解
BCN This Week、2009年11月2日 vol.1307、株式会社BCN、p.13
6. 不思議なクリアデスク
BCN This Week、2010年1月18日 vol.1317、株式会社BCN、p.17
7. クラウド／SaaSで何が変わるか（第25回定期総会の基調講演報告）
情報通信東海 第95号、2010年2月、東海情報通信懇談会、pp.1-8
8. 第四の波 クラウド・コンピューティング（インタビュー録）
JR EAST 第17巻3号 March 2010、東日本旅客鉄道株式会社、pp.9-13
9. アジャイルふたたび
BCN This Week、2010年3月15日 vol.1325、株式会社BCN、p.15
10. 3Dテレビの起爆剤は「ゲーム」の予感
BCN This Week、2010年5月31日 vol.1335、株式会社BCN、p.13
11. インターネット大学の未来
BCN This Week、2010年8月9・16日 vol.1345、株式会社BCN、p.13
12. 進歩するITとその利用技術（ITと企業経営1）
生産性新聞2010年11月5日号、2面
13. 情報システムが競争力の源泉に （ITと企業経営2）
生産性新聞2010年11月25日号、2面
14. クラウドは情報の共有と保護を両立させる
BCN This Week、2010年11月29日 vol.1360、株式会社BCN、p.11
15. ダウンサイジングとオープン化 （ITと企業経営3）
生産性新聞2010年12月25日号、2面
16. インターネットの衝撃 （ITと企業経営4）
生産性新聞2011年1月25日号、2面
17. IT doesn’t Matterの衝撃 （ITと企業経営5）
生産性新聞2011年2月5日号、2面
18. ITのオーバーシューティング （ITと企業経営6）
生産性新聞2011年2月15日号、2面
19. 情報処理のパラダイムシフト （ITと企業経営7）
生産性新聞2011年2月25日号、2面 |
