- 専任准教授
- 任 鉄華
Ren Tiehua
-
- 博士（学術）
- 学校教育の成立、教授法、教育報道、言語学
中国遼寧省の出身。中国大連外国語大学を卒業後、遼寧大学の講師をへて来日。東京外国語大学大学院地域文化研究科博士課程を修了し、学術博士号を取得。その後、高崎経済大学、群馬県立女子大学などの非常勤講師をへて、2009年サイバー大学IT総合学部に着任。
学生へのメッセージ
みなさん、こんにちは。中国語は世界で一番使用人口の多い言葉です。近年、中国は大きな経済発展を成し遂げており、世界中から注目されています。日本との関係から見れば、中国はすでに日本の大切な貿易国となっています。これから、中国語がさまざまな分野で必要となるでしょう。中国語を勉強しておけば、きっと使うチャンスがあります。
中国語は日本語と共通の漢字があり、見るだけで意味が分かる単語も多く、皆さんにとって、学びやすい言葉だと思います。根気強く勉強していけば、きっと中国語をマスターすることができます。みんなでいっしょに勉強しましょう。
担当科目
中国語入門A
| この授業は、中国語発音の基本を学び、自然で正しい発音を身につけ、簡単な日常会話を生き生きと話すことを目的とする。また、中国の映画・ドラマの視聴を通して、中国人の暮らし方、考え方についての理解を深め、中国語による会話力を育成する。 |
中国語入門B
| この授業は、中国語の基礎的な文法を学び、中国の文化、中国人の日常生活に関する短文を読めることを目的とする。また、小説、漢詩および中国の世界遺産（文化遺産）についての紹介を通して、中国語と密接な関係を持つ中国文化への理解を深める。 |
中国語応用A
| この授業は、中国語の基礎的な発音・文法が身についた人に、実際の会話に使える中国語の習得を目的とする。中国の映画・ドラマの視聴を通して、中国の歴史、社会についての知識を学習し、中国語による会話力のレベルアップを目指す。 |
中国語応用B
| この授業は、中国語の基礎を習得した人に、短文の読解、感想文の作文を通して、会話、読解、ライティングのトータルスキルを身につけることを目的とする。中国の時事ニュースの読解およびドキュメンタリーの視聴を通して、中国の社会、経済、産業についての知識を習得するとともに、中国語でビジネス・研究に必要なコミュニケーション力を身につけることを目指す。 |
教員データ
| 研究テーマ |
現在、e-ラーニングにおける教授法および教材開発について研究しています。 |
| 学会・社会活動 |
・2000年4月 習志野市主催「昭和を語る会」で「中国の学校教育について」を講演
・2007年12月 日本近代民衆史研究会東京本郷シンポジュウムにおいて「自由民権運動期における学校教育の成立について」を研究発表
・2008年2月 NPO法人「中国帰国者の会」オリンピック青少年センターにて日本語発表会を指導 |
| 研究活動又は実務経験 |
・2000年4月 東京都北区教育委員会派遣講師 中国人児童の中国語指導（2004年3月退職）
・2004年4月 高崎経済大学経済学部非常勤講師 担当科目「初級中国語」「中級中国語」（現在に至る）
・2006年4月 育英短期大学現代コミュニケーション学科非常勤講師 担当科目「中国語コミュニケーションⅠ」「中国語コミュニケーションⅡ」（2008年3月退職）
・2006年4月 群馬県立女子大学文学部非常勤講師 担当授業科目「初級中国語」「中級中国語」（現在に至る） |
| 研究業績【著書】 |
1.「はじめての中国語学習辞典」
共著 2002年4月 朝日出版社 pp.728-747.
2.「日中辞典」
共著 2006年3月 講談社 pp.38-44、414-419、743-758、782-796、1492-1498、1705-1710、1770-1777.
3.「私と話そう中国語」（初級編）
共著 2008年4月 モールス（株）出版部 中国語部分.
4.「ビジネス中国語会話」
共著 2010年4月 三修社 中国語部分. |
| 研究業績【論文】 |
1.自由民権運動と教員 ―長野県の教員雑誌『月桂新誌』の分析を通して
単著 査読あり 2001年3月 東京外国語大学大学院『言語・地域文化研究』, No.7, pp.197-210.
2.自由民権運動と公教育 ―千葉県を中心に
単著 査読あり 2003年3月 東京外国語大学大学院『言語・地域文化研究』 No.9, pp.79-92.
3.『横浜毎日新聞』からみる神奈川県の自由民権運動と教育
単著 査読あり 2007年3月 高崎経済大学経済学会『高崎経済大学論集』 Vol.49, No.3・4 pp.153-166.
4.『総房共立新聞』からみる千葉県の自由民権運動と教育 ―自由民権派地方新聞の教育論
単著 査読あり 2008年9月 高崎経済大学経済学会『高崎経済大学論集』 Vol.51, No.2 pp.29-42. |
| 研究業績【その他】 |
1.『鎖国与開国』
共著 2004年12月 中国内蒙古出版社. pp.7-39、177-203
2.自由民権運動と教育 ―新聞・雑誌の分析を通して
東京外国語大学学術博士論文 2007年9月 |
| 学内プロジェクト研究所 |
e-ラーニングにおける外国語科目教材設計研究所（研究員）
2010年度～2011年度
シナリオ型教材が与える、学習への取り組みに対する効果
|
